Year: 2011
Type: article
Abstract: 論じられており、理論的にも実践的にも重要な分野である。O'Reilly and Tushman(2008: 186)によると、組織変革論の根幹に存在する疑問は「組織はそもそも適応し、変化できる のか」である。この疑問に答える上で組織慣性(organizational inertia)は重要な概念である。 組織慣性は環境と対比することによって捉えられてきた。Hannan and Freeman(1984) (1) は構造的慣性という概念を用いて組織慣性について述べている。彼らは、組織は環境の脅威 や機会の発生に対して比較的緩やかに反応するという組織観を持っており、環境の変化率に 対して組織の変化率が低い時に、組織の構造は強い慣性を持つとしている。Pfeffer(1997: 163)は Hannan and Freeman(1984)と同様に、組織慣性を「組織が環境と同じ速さで変化 組織変革における組織慣性の意義 -16 -できない力」と定義している。これらを参考にしつつ、本稿では組織慣性を「環境に対して 組織が現在の状態を継続しようとする性質」と定義する。 組織慣性はどのような影響を組織に及ぼすのだろうか。当初、組織慣性の概念は停滞 (stagnation)と捉えられ、ネガティブな側面が強調されてきたが、その後、ポジティブな側 面も注目されるようになった(Miller and Chen, 1994) 。吉田(1991)は具体的にポジティブ な面として、①環境が安定している場合においては、高度な再現能力ゆえに生き残れること (Hannan and Freeman, 1984) 、②行動の完成度が高まるために有効性・効率性が増大するこ と(Tushman and Romanelli, 1985)を挙げている。 組織変革における組織慣性を検討する上で、本稿では組織変革が一時的なものか継続的な ものかの議論に焦点を合わせる。これについては、後述するように「エピソディックな変革 (episodic change)モデル」 、 「継続的変革(continuous change)モデル」という 2 つの異な ったモデルが対立しており、その背後には組織慣性の仮定に違いがみられる。組織慣性が強
Source: 商学研究科紀要
Authors: Ozawa, Kazuhiko, 小沢, 和彦
Language: Japanese
Domain: Social Sciences
Open Access status: green
OpenAlex ID: W7145156415
